会員企画⑤／国内初の全国活動量計データからスポーツ×健康政策を考える―誰もが運動・スポーツとのつながりを持てる社会の実現に向けて―

[会員企画5-1] 全国活動量計調査からみた日本人の身体活動の実態

*川上 諒子¹ (1. 明治安田厚生事業団体力医学研究所)

＜演者略歴＞
早稲田大学大学院スポーツ科学研究科博士課程修了。同大学スポーツ科学学術院講師等を経て、2022 年より現職。
運動疫学を専門とし、健康づくりのための身体活動・体力およびその評価法に関する研究に従事。日本体育・スポーツ・健康学会「体育学研究」編集委員、日本体育測定評価学会編集委員、日本運動疫学会理事。

これまで日本では、国民健康・栄養調査等を通じて歩数や運動習慣が継続的に把握され、厚生労働省が推進する「健康日本21」や「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」において、身体活動・運動の重要性が示されてきた。
　一方で、日本人が実際にどれくらいの時間身体を動かし、あるいは座っているのかについて、活動量計を用いて客観的に定量した全国規模の身体活動調査は、これまで確認されていない。そこで、長年にわたり大規模な全国調査を手掛けてきた（公財）笹川スポーツ財団と、活動量計を用いた身体活動量の客観的評価に関する専門性とノウハウを有する（公財）明治安田厚生事業団が、それぞれの強みを生かして連携し、本邦初となる全国規模の無作為抽出による活動量計調査を実施した。本調査では、2024 年度および2025 年度に全国47 都道府県から各年度200地点を抽出し、住民基本台帳から無作為抽出した対象者（2024 年度5,400 人、2025 年度6,000 人）に対して、活動量計を用いた郵送調査を実施した。最終的に、2,459 人（2024 年度1,105 人、2025 年度1,354 人）のデータを収集した。
　本企画では、本調査の背景と概要を紹介したうえで、全国活動量計調査からみた日本人の身体活動の実態に関する速報結果を報告する。具体的には、活動量計で把握した座位行動、歩数、中高強度身体活動等の分布を示し、性別・年代などの基本属性による違いを提示する。これらの結果を踏まえ、客観的な身体活動の全国調査を政策評価の基盤として継続的に実施する必要性や、日常生活における身体活動と運動・スポーツとの接点をどのように広げていくかについて、参加者の皆さまとともに議論を深めたい。