会員企画②／教職課程見直しに伴う教職体育の再構想―「教職体育（Well-Being）」の理念・内容・方法を問う―

[会員企画2-1] 中教審における66条の6の見直しに関するこれまでの議論と展望

*村山 光義¹ (1. 慶應義塾大学体育研究所)

＜演者略歴＞
順天堂大学体育学部卒、同大学院（体育学研究科・スポーツ健康科学研究科）修了（博士：スポーツ健康科学）。1992年慶應義塾大学体育研究所に助手（嘱託）として奉職。2012年より教授。2025年より公益社団法人全国大学体育連合専務理事を務める。

教員養成制度が量・質両面の危機に立つ中、中教審教員養成部会において教職課程の合理化の一環として施行規則第66条の6（体育を含む4科目の必修枠）の見直しが提起された。この検討は、傘下の「教職課程・免許・大学院課程ワーキンググループ（課程WG）」において同条の枠を廃止し、教職課程全体の「再構造化」を図る方向で進んだ。さらに設置された校種別作業部会では、「現行の大学体育の形であれば不要」という厳しい見解が大勢を占めるに至った。
　これに対し、全国大学体育連合をはじめとする体育関係団体は、声明発表や実態調査並びに緊急シンポジウムを通じて身体を通した人間形成やコミュニケーション能力育成の重要性を主張。同作業部会の議論を受け、「ウェルビーイング基盤科目（仮称）」の新設に関する要望書を4団体連名で提出した。本要望書はOECDの指針を踏まえ、体育を従来の「実技（スポーツ種目）」から、身体性の理解に基づく「ウェルビーイングの追求」を目的とする演習科目へと転換させることを意図している。教師自身が適応力や回復力、自己管理能力を獲得し、子供の全人的発達を支える力を育むことが核心である。この働きかけにより、体育としての維持は見送られたものの、教職課程内で「教師の適応力・回復力・自己管理能力」等の項目に関連させて継続審議する方針とすることに漕ぎつけた。
本発表では、上記要望書の意図に加え、これまで大学教養体育が蓄積してきた社会人基礎力やライフスキル育成等の学術的エビデンス、および具体的なシラバス案を提示する。教員の資質能力を支える新たな体育のあり方を論じるとともに、中教審における議論の最新動向を踏まえ、今後の展望を報告したい。