会員企画②／教職課程見直しに伴う教職体育の再構想―「教職体育（Well-Being）」の理念・内容・方法を問う―

[会員企画2-4] 教職に必要な体育とは何か

*岡出 美則¹ (1. 日本体育大学)

＜演者略歴＞
博士（教育学）
香芝町立志茂田小学校より、愛知教育大学、筑波大学を経て現在日本体育大学勤務。博士（教育学）。
体育科教育学。

今回の教育職員免許法の改定は、中央教育審議会による「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）」（令和3年1月26日」、「『令和の日本型学校教育』を担う教師の養成・採用・研修等の在り方について～『新たな教師の学びの姿』の実現と、多様な専門性を有する質の高い教職員集団の形成～（答申）」（令和4年12月19日）、「我が国の『知の総和』向上の未来像～高等教育システムの再構築～（答申）」（令和7年2月21日）の流れの中に位置付く。
　しかし、これらの答申文が作成される過程では、「体育」の必要性がどの程度論議されているのかが私達に見えているわけではない。そのため、高等教育機関における教職に必要な体育の制度的な位置づけを求める際には、それが現在提案されている教育改革に対してどのような便益をもたらし得るのかをその実現可能性とともに提案していくことが求められる。しかも、保健体育の教師ではなく、すべての教師に学習が求められる知識、技能並びに価値観、期待し得る能力を踏まえた提案が求められることになる。
　UNESCOのinclusive quality physical educationをめぐる論議や提案は、このような観点からみて貴重な示唆を提供してくれる。それは、教職に関する体育に関して、生涯にわたり育み続けることが求められるPhysical Literacyや教師やコーチといった特定の職業分野に求められるPhysical Literacy、さらには高等教育におけるその実現可能性といった論点とそれらに関わる論議の知見を提供してくれるためである。それは、「教職に必要な素養」に関わるものである一方で、意図的、計画的な学習を通して習得可能なものとして理解されることが必要であろう。