第20回医療の質・安全学会学術集会

座長：舟越 亮寛（医療法人鉄蕉会 亀田総合病院 薬剤部）, 菊地 龍明（横浜市立大学附属病院 医療安全管理部）

企画：医薬品・医療機器・放射線安全委員会 医薬品部会

医薬品に同梱されていた紙の添付文書は、薬機法改正に伴い2021年8月から電子的な方法で閲覧する運用が開始され、2023年8月にはそれが原則化された。
　専用のアプリ等で医薬品の外箱のバーコードを読む込むことで電子化された添付文書（以下、電子添文）のみならず、患者向医薬品ガイド／ワクチン接種を受ける人へのガイド、インタビューフォーム、医薬品リスク管理計画（RMP）等の関連文書も閲覧することができる。情報の電子化により、最新情報に迅速にアクセスでき、より投与前に薬物療法の妥当性の確認をすることが簡便となった。従来、電子カルテ端末から添付文書情報を活用している医療機関においては、電子化のメリットが実感できないかもしれないが、情報更新のために要する数か月のタイムラグが解消されている。
　一方、導入にあたっては、閲覧端末の確保、ネットワーク環境の整備、といった新たな業務や課題も発生する。
　薬剤の投与工程においては、各職種がその都度、妥当性を判断しながら業務（処方、調剤、投与、モニタリング）を行うことが求められており、どのような場面において、どういった方法で電子添文を活用しているのか、等は未だ明らかになっていない。電子添文が身近な存在となった現在、各職種において適応外使用に関する感度が上がり、このような事例の把握がしやすくなることが望まれる。電子添文の導入後に医薬品関連の医療事故は減少に転じているのか、医療安全分野における影響について、改めて考えてみたい。
　そこで、電子添文の活用における現況と課題、今後の展望について、PMDA、医療安全管理者及び医師・薬剤師・看護師から処方箋に基づく薬剤投与、また処方箋に基づかない配置薬使用の場合などを含めてご発表いただく。