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在宅生活を支援するための当院の取り組み～「退院時共同指導加算」を通して～

主催:一般社団法人 全国デイ・ケア協会

2024年度診療報酬・介護報酬の改定に伴い、地域包括ケアの深化・推進のもと、医療と介護の連携強化が進められている。特に、医療機関退院後の適切なケア提供を目的として、通所リハビリテーション・訪問リハビリテーションに「退院時共同指導加算」が新設された。この加算では、退院前カンファレンスへの参加を通じて、医療機関のスタッフと介護事業所のスタッフが共同で指導を実施し、その内容をリハビリテーション計画に反映させることが求められている。この加算の導入により、医療機関は退院後に必要な介護サービスを見据え、通所・訪問リハビリテーション事業所は積極的に退院前カンファレンスに参加することが期待されている。しかし、介護報酬改定から1年以上が経過した現在でも、医療機関が退院前カンファレンスを開催しても介護サービス事業所を招集することは少なく、同一法人内であっても、連携が難しいという声がある。また、通所・訪問リハビリテーション事業所においても、業務の都合で退院前カンファレンスへの参加が難しい、あるいは医療機関からの招集自体が少ないといった課題が指摘されている。今後、医療機関における在院期間が短縮される中で、医療機関からの情報はこれまで以上に重要な資源となる。そのため、医療と介護の連携をより強固かつ円滑にするシステムの構築は、利用者に適切なリハビリテーション・ケアを提供するうえで不可欠である。本シンポジウムでは、2024年度介護報酬改定における医療・介護の連携強化の内容を振り返るとともに、回復期リハビリテーション病棟の視点から医療機関、通所リハビリテーションの視点から介護サービス事業所の立場で、退院前カンファレンスを通じた連携の現状と課題を報告する。そして、スムーズな連携に向けた具体的な方策を検討する。「切れ目ないリハビリテーション・ケア」の実現に向け、医療と介護の連携の在り方を再確認し、各現場における課題を明確にする。さらに、医療機関及び介護サービス事業所の双方が積極的に動ける連携の「理想の在り方」を探求することを、本シンポジウムのテーマとしたい。

リハビリテーション・ケア合同研究大会大阪2025

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[S2-2]在宅生活を支援するための当院の取り組み～「退院時共同指導加算」を通して～

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