ポスターセッション１

[5OlXCzC1-08] 日本の医療セクターを脱炭素化し気候変動に適応させるためのCMIPに準拠した3つのレバーによるロードマップ

*窪田 和巳¹、窪田 杏奈² (1. 下関市立大学 (日本)、2. 慶應義塾大学 (日本))

キーワード：

脱炭素化、気候レジリエンス、日本の医療セクター、ロードマップ、CMIP（結合モデル相互比較計画）

[目的] 日本の医療部門は、激甚化する気候変動の健康被害から患者を保護する役割と、世界全体の温室効果ガス排出量の5%を占める医療活動自体の負荷を削減するという二重の責務を負っている。しかし、国内では意識の高さと実際の行動の間に大きな乖離が存在する。本稿は、科学的根拠に基づき、日本の医療システムを脱炭素化し、同時に気候変動に対する強靭性(レジリエンス)を高めるための実務的なロードマップを提示することを目的とする。[方法] 英国のNHS(国民保健サービス)による先行事例の分析と、2025年11月に日本医療政策機構(HGPI)が国内152団体を対象に実施した調査結果に基づき、日本の実装上の障壁を特定した。これを解決する枠組みとして、CMIP(結合モデル相互比較計画)の最新気候データと整合させた「教育・測定・インセンティブ」という3つの主要施策(レバー)を軸とする、段階的な戦略を立案した。[結果] HGPIの調査により、日本の医療団体の多くは気候変動の脅威を認識しているものの、具体的な行動指針や「ハウツー」の知識が著しく不足している現状が浮き彫りになった。これに対し本ロードマップでは、麻酔ガスやエネルギー消費、サプライチェーンといった高負荷領域を優先した「実行可能な最小限の測定セット」を導入し、12-36ヶ月以内に検証可能な削減成果と強靭化を実現するための具体的なプロセスを策定した。[考察] 医療運営をCMIP7等の最新の気候予測サイクルに同期させることで、熱中症への早期警戒といった日常業務から、施設の電化やマイクログリッド設置といった長期的な資本投資までを科学的に管理することが可能となる。既存の生涯教育プログラムや調達基準に気候変動の視点を組み込むことは、現場への負担を抑えつつ、効果的な社会実装を実現するための鍵となる。[結論] 「教育・測定・インセンティブ」を連動させた本ロードマップは、日本の医療部門が国家の気候目標に貢献しつつ、患者の安全確保と運用効率の向上を両立させるための実行可能な指針である。これは日本の医療の質を高めるだけでなく、他国の医療システムにおいても転用可能な、意志を具体的なインパクトへと変換するためのモデルとなり得る。