教育・健康・キャリア

16:15 〜 16:30

[aQrq5kgV-03] 復職後の母乳育児継続に影響する要因：日本在住女性を対象とした横断研究

*藤本 紗央里¹、川崎 裕美¹、舟木 七海¹、村上 真理¹、藤田 佳織¹ (1. 広島大学 (日本))

キーワード：

母乳育児継続、復職、横断研究、職場支援、日本

【目的】復職後1か月時点の母乳育児継続に関連する要因を特定し、それらの相対的寄与を同一の統計枠組みで比較することを目的とした。
【方法】2023年1月に、日本在住女性を対象としたオンラインパネルによる横断研究を実施した。対象者は出産後に職場復帰し、第1子が36か月未満の女性とした。主要アウトカムは復職後1か月時点の母乳育児継続（any breastfeeding）であった。主要説明変数は妊娠中の母乳育児継続意向、上司・同僚の理解（3群）、職場支援の実利用スコア（7項目合計）とした。共変量には復職時期（月齢）、勤務時間、職場支援の認知スコアを用いた。小頻度セルを考慮し、Firth のバイアス低減ロジスティック回帰を用い、推論にはペナルティ付尤度比（PLR）検定を用いた。増分寄与は、共変量のみの基準モデルに主要説明変数を段階的に投入し、ΔPLR により評価した。
【結果】解析対象は282名（継続124名、非継続 158名）であった。主解析では、妊娠中の継続意向（aOR 4.75, p<.0001）と職場支援の実利用（aOR 1.89, p<.0001）が、復職後１か月の母乳育児継続と独立して関連した。復職時期は1か月遅いほど継続のオッズが低下した（aOR 0.92, p=.002）。一方、職場支援の認知および勤務時間は有意ではなかった。追加解析では、基準モデルに継続意向を追加すると適合が大幅に改善し（ΔPLR=87.99, df=1, p<.0001）、実利用の追加でも改善が認められた（ΔPLR=18.54, df=1, p<.0001）。上司・同僚の理解の増分寄与は有意ではなかった（ΔPLR=3.03, df=2, p=.219）。モデル性能は良好であった（AUC=0.858、McFadden R²=0.343）。
【考察】妊娠期の継続意向が最大の寄与を示し、職場支援の実際の利用も独立して継続を高めた。一方、上司・同僚の理解の直接効果は小さかった。妊娠期の継続意向が最大の寄与を示し、職場支援の実際の利用も独立して継続を高めた。一方、上司・同僚の理解の直接効果は小さかった。復職時期の効果は、子どもの月齢上昇に伴う自然離乳の交絡の可能性もあり、慎重な解釈が必要である。
【結論】妊娠期の継続意向と復職後に実際に利用できた職場支援が、復職後早期の母乳育児継続に最も強く寄与することが示された。実務的には、（1）妊娠期の意向形成を支える介入と、（2）復職後の支援の実利用を担保する制度・環境整備の２つの中核要素を組み合わせて実装することが重要である。