What Is the Role of Physical Activity in Building an Inclusive Society?: Exploring the Intersection of Diverse Sport Practices and Health and Welfare

[健康福祉-SB-1] Trends in school enrollment and physical activity among person with severe disabilities

*Tomoyasu Yasui¹ (1. Hokkaido University of Education)

＜演者略歴＞
横浜国立大学(特支/保体)同大学院、神奈川県の障害者支援施設勤務を経て1992北海道教育大学岩見沢校、2009同札幌校、その間ベルリン自由大学客員研究員・客員教授、日本アダプテッド体育・スポーツ学会(JASAPE)会長、アジア・アダプテッドPE学会（ASAPE）会長、国際アダプテッドPA学会（IFAPA）アジア地区代表など

インクルーシブ社会とは何か。その達成には、共に活動したり教育を受けたりするなどの目に見える共生だけではなく、個々の人々が社会への帰属意識を感じられる環境形成や体験の機会を持つことがポイントとなる。一方、重度、最重度の障害がある人々にとって、運動やスポーツへの参加は、難しいものとしてとらえられがちである。
　近年の医療技術の進歩などにともない、障害の重度・重複化の課題が指摘されてきた。特別支援学校の重複障害学級に在籍児童生徒数を見ると、2000年の22,194人から2024年には、26,618人となっている（文科省2025）。また医療的ケアを必要とする児童生徒数についてみると、特別支援学校では、この10年ほど約8000人で推移しているものの通常学校等では約3倍の2559人（2024年度）に増加している。このような状況の中、肢体不自由支援学校では、「教科を主とする」あるいは「準ずる教育課程」などに対し「自立活動を主とする教育課程」の学級も多くなっている。同じような身体活動の授業であっても、その位置づけは体育科、自立活動または各教科等を合わせた指導など、学校により差異があるのが現状である。
　重度の障害がある人々が身体活動やスポーツに取り組むことの意義についてみると、からだの健康に結びつく身体的効果、意識や気分の変化に伴う心理的効果、社会関係の広がりといった社会的効果など、障害の程度とは別に多様な効果が期待される。そのため心身の状況に配慮しつつ活動参加の機会を保障することは、すべての障害児者にとって重要な視点となる。
　これまで、その障害の状況から体育やスポーツへの参加は困難であると考えられてきた重度の障害児者ではあるが、障害者の権利条約（国連2006）の第30条に示された「スポーツを含めた余暇活動への参加」を権利としてとらえることが求められるようになるなか、各国でその環境構築や取り組みへの模索が進められている。