The 76th Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

Chair:Fumio Tsukahara(Teikyo University) Moderator ando Designated Debater:Takashi Matsuhashi(Takushoku University)

21世紀以降、米国の大学スポーツは放送権料の高騰や巨大な商業市場の形成を背景に高度な産業化を遂げ、全米大学競技スポーツ協会（National Collegiate Athletic Association, NCAA）はわが国の大学スポーツ改革における主要な参照モデルとなってきた。しかし、その華々しい商業的成功の影で、学生アスリートの本分である学業の軽視や、大規模な学業不正が長年議論の的となってきた。
　これに対しNCAAは、数十年にわたるアカデミック・リフォーム（academic reform：学業改革）に取り組み、2000年代前半には、入学時の足切り（スクリーニング）に依存した従来の学業基準から、入学後の修学状況を可視化する進捗管理（モニタリング→早期介入）へと方針を転換した。具体的には、学業進捗率（Academic Progress Rate, APR）や卒業成功率（Graduation Success Rate, GSR）といった独自の成果指標を導入し、競技出場資格と学業成績を連動させる仕組みを構築することで、大学組織、指導者、そして学生アスリートの行動変容を強力に促してきたのである。
　わが国においても、2019年に大学スポーツ協会（UNIVAS）が設立され、その主要な目的の一つとして「学修支援」が掲げられた。しかし、国内の学術的議論は依然として組織のガバナンスや収益化の側面に偏重しており、NCAAが長年の試行錯誤の末に構築した学業基準の運用実態や、その制度的限界についての批判的な検討は十分になされているとは言い難い。
　そこで本シンポジウムでは、束原文郎（帝京大学）と幸野邦男（山梨学院大学）が2025年度に笹川スポーツ財団と共同で実施したNCAA DivisionⅠ（D-I）所属4大学における学生アスリート向け学業支援システム調査、および幸野と笠原春香（筑波大学）の大学スポーツ・マネジメントの実践に基づき、学生アスリートの成長を最大化させる組織的・制度的しくみのあり方を多角的に議論する。