The 76th Conference of the Japan Society of Physical Education, Health and Sports Sciences

Chair:Yohei Chiba(Gifu Pharmaceutical University)

現在、中学校部活動の地域展開が本格化するなど、我が国のスポーツ環境は「生涯スポーツ社会」の実現に向けた歴史的な転換期を迎えている。この実現には、競技に偏らない「スポーツ観」の再構築や、ボランティア活動の意義の共有を通じ、スポーツ指導やクラブ運営に主体的に参画する市民を増やすことなどが求められる。そのためには、市民、行政、企業、そして研究者が、既存の枠組みを超えた「多角的な連携」を構築していくことが不可欠となる。
　とりわけ研究者には、自身の専門領域に埋没することなく、現場との協働や他領域の研究者との相互連携を深めていく姿勢が期待されている。しかしながら、こうした多層的な関わりは未だ十分な実現には至っておらず、その意義や具体的な在り方について広く知見を共有することが急務となっている。
　このような混迷を乗り越えるヒントとして、日本学術会議（2002）が指摘する、21世紀における課題の解決策が参考になる。同提言では、「問題を取り巻く環境を変革する」タイプよりも、「主体自らの意識や価値観を変革する」タイプの重要性が強調されている。生涯スポーツ社会の実現においても、施設整備等の環境変革（ハード面）にとどまらず、関わる主体がいかに意識や価値観を共創・変革させていくかという「主体の変革（ソフト面）」にこそ、解決の鍵があるのではないか。
　こうした状況に対し、公共的諸問題について当事者たちが共に論考し、解決策を探る実践哲学として「公共哲学」がある。本シンポジウムでは、公共哲学の知見を重要な手がかりとし、生涯スポーツ社会における研究者と現場、あるいは研究者間等の連携の在り方について多角的に検討する。
　これらを通じ、本学会が包含する16の専門領域がいかに相互連携し、個人の幸福と公平・公正な共生社会の実現に寄与し得るのか。その具体的な指針と、学会が果たすべき役割について議論を深めたい。