[2a1411-14] 健康福祉研究部会【課題B】テーマ別シンポジウム／こどもまんなか社会での健康・福祉を考える―誰一人取り残さない、身体活動・運動・スポーツ―

[健康福祉-SB-1] 国際比較から見る障害のある子ども・青少年の身体活動・スポーツ参加の現状と課題

*田中 千晶¹ (1. 東京家政学院大学)

＜演者略歴＞
同志社大学文学部を卒業。中京大学大学院体育学研究科を修了。博士（体育学）。アーティスティックスイミング元日本代表。専門は、発育発達学、公衆衛生学（専門社会調査士）。子どもと家族の身体活動量促進を目的として、71の国・地域が参画する国際機関「Active Healthy Kids Global Alliance」の日本チームのリーダーを務める。

本報告の目的は、障害のある者とない者をともに含むすべての子ども・青少年の身体活動促進に関する国際的な動向、および日本の現状を概観することである。2020 年に発表されたWHO（世界保健機関） Guidelines on physical activity and sedentary behavior（身体活動・座位行動ガイドライン）では、WHO のガイドラインとしては初めて、障害を有する人々などを対象とした推奨が含まれた。5～17 歳の子ども・青少年と、同年齢の障害を有する子ども・青少年の推奨を見ると、身体活動・座位行動のいずれについても、推奨の数値的な部分は、障害の有無に関わらず同じである。
　Guthold et al.（2020）によると、世界146 か国における青少年の81% が身体不活動であることが報告されている。一方、障害のある者については、「Active Healthy Kids Global Alliance」に参画する57の国・地域のうち、身体活動量のデータを報告できたのは11の国・地域のみ（20％）であった（Ng et al. 2022）。このように、世界の多くの国が、障害のない青少年の身体不活動の状況を調査・報告しているのに対し、障害のある青少年を対象に調査する国は少ない。日本における既存の調査の主眼はスポーツ参加状況に置かれており、子ども・青少年の日常生活全般の身体活動量がわかるデータはほとんどない。障害を有する日本の子ども・青少年のスポーツ参加については、ソフト・ハードの両面において課題が多く、同年齢の障害のない人たちに比べ、総じてスポーツを行うことが少なく、行うスポーツのバリエーションも乏しい。本報告ではこれらの調査結果を紹介するとともに、障害のある者とない者をともに含むすべての子ども・青少年の身体活動・運動・スポーツを考える上での論点を提示して議論につなげたいと考えている。