提供：株式会社バイオーム

2026年10月11日（日） 13時30分 〜 14時30分

社会が求める生物多様性の「現地データ」

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藤木庄五郎（株式会社バイオーム　代表取締役）

　TNFDやNature Positive Initiativeなどを背景に、企業・自治体には、自然関連リスク把握に加え、現地の自然の状態を継続的に測ることが求められ始めています。一方、多数の拠点で従来型調査を続けるにはコストや人材面の課題があります。本セミナーでは、背景紹介に加えて、eDNA、市民科学、統合管理ツールを組み合わせた、評価・意思決定につなげるモニタリングのあり方を考察します。

 

企業・自治体が求める生物多様性の「現地データ」
藤木庄五郎（株式会社バイオーム　代表取締役）

環境DNA研究において解決された問題・されていない問題とアジアの状況
潮雅之（香港科技大学海洋学科　助理教授）

「研究」から「使える自然情報」へ ― 環境DNAを社会インフラにする
近藤倫生（東北大学大学院生命科学研究科　教授）

パネルディスカッション
藤木庄五郎（株式会社バイオーム　代表取締役）
潮雅之（香港科技大学海洋学科　助理教授）
近藤倫生（東北大学大学院生命科学研究科　教授）