講演情報
[スポーツ文化-B-11]学校における東京2020大会の”Post Games Legacy”の検討(教)大会2年後におけるオリ・パラ教育継続調査から
*宮崎 明世1 (1. 筑波大学)
昨年度の本学会において、東京2020大会に向けて全国各地で展開されたオリンピック・パラリンピック教育の大会1年後の継続状況と、活動内容、必要とされる支援等について報告した。大会1年後に教育活動を継続していたのは、対象校の5~6割であった。大会後の教育プログラムの継続や、大会のレガシーとして何が残されたのかを明らかにすることには意義がある。本研究では昨年度の実態を受けて実施した大会2年後の調査から、大会後の学校におけるオリ・パラ教育活動の実態を明らかにし、大会のPost Time Legacyを検討することを目的とした。昨年度の対象地域に1地域を加えた4地域の公立小学校・中学校・高等学校、特別支援学校を対象とした。調査は2023年5月から7月にオンラインを用いて実施した。各地域の全公立学校に対する回答率は、1割弱~4割強と対象によって差が大きかった。主な質問項目は、調査年度にオリ・パラ教育を実施した、または実施する予定はあるか、実施した場合はその内容、実施しなかった場合はその理由、オリ・パラ教育を続けるために必要な支援等を尋ねた。また、大会の影響について、児童生徒、学校の取り組み、教員同士や地域との関わりのそれぞれについて尋ねた。調査の結果、2023年度に教育プログラムを実施した(または実施予定の)学校は4割前後で、前年度の5割前後と比較して低かった。前年度よりも調査時期が早く、「未定」の回答が2割~4割あったことも影響したと考えられる。活動内容は体育や道徳など様々な教科での扱い、パラスポーツを中心とする体験活動、文化や歴史、価値に関する学習が主な回答であった。また活動を実施しない理由としては、時間の確保が困難、教育課程に位置付けられていないこと、オリンピックイヤーでないことなどが挙げられた。
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