[2a2201-04] 健康福祉研究部会【課題B】口頭発表①

9:15 〜 9:29

[健康福祉-B-02] 小学校の休み時間における活動場所制限を考慮した子どもの身体活動の実態（発）

*小栗 亜海¹、湊谷 勇次¹、笠井 茜¹、鹿野 晶子¹、野井 真吾¹ (1. 日本体育大学)

【背景】塾や習い事で忙しい放課後の生活を送る子どもやスマホやゲームに没頭する子どもの存在が心配されている。一方、最近では子どもの身体活動を促進するために、1日60分間の中高強度身体活動の確保が推奨されている。これらのことから、学校での子どもの身体活動の確保は喫緊の課題であるといえる。しかしながら、都市部では児童数が急増する地域も見受けられ、それに伴って休み時間の活動場所を制限せざるを得ない状況も散見される。そこで本研究では、小学校の休み時間における活動場所制限を考慮した子どもの身体活動の実態を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は、東京都の公立A小学校の5年生83名であった。身体活動は、身体活動量計(ActiGraph社、wGT3X-BT)を用いて測定した。調査は2023年9-10月の連続した平日5日間に実施した。分析では、休み時間の活動場所制限別の対象者の身体活動状況を検討した。具体的には、活動場所制限（校庭利用可、隣接する中学校の校庭のみ利用、屋上利用可、教室のみ利用）別にみた座位時間、低強度身体活動時間、中高強度身体活動時間、歩数を繰り返しのない一元配置分散分析により比較した。有意差が認められた場合はその後の多重比較(Bonferroniの方法)も実施した。【結果】本研究の結果、座位時間は屋上＜教室、低強度身体活動時間は校庭、隣接中学校の校庭、教室＜屋上、中高強度身体活動時間は教室＜校庭、隣接中学校の校庭、歩数は教室＜校庭、屋上＜隣接中学校の校庭であった。このような結果は、温暖化問題の長期化が予想される現況において、休み時間の子どもの屋外活動制限を検討する際の重要な資料になるとも考える。付記：本研究は2022-26年度科研費（基盤B）（研究代表者：野井真吾）の助成を受けて実施された。