講演情報
[生涯スポーツ-B-05]学校と地域との連携に関する国内研究の動向と課題(経)スコーピングレビューを通じて
*酒井 真紀子1、木村 和彦2、作野 誠一2 (1. 早稲田大学 大学院スポーツ科学研究科、2. 早稲田大学 スポーツ科学学術院)
令和5(2023)年度より推進されている運動部活動の地域移行について、公開された「運動部活動の地域移行等に関する実践研究事例集」(スポーツ庁,2023)を確認すると、中心となるアクターは、中学校よりも市区町村教育委員会のほうが多い印象を受ける。その背景として、校区内に総合型地域スポーツクラブがない(スポーツ庁,2022)などの資源の問題もあるが、市区町村教育委員会が学校に代わってスポーツ組織を探索していた。これまで、学校は、開かれた学校、学校のスリム化、学校週5日制などを手始めに、学校施設や教育課程、学校経営においても地域と関わることを求められてきた。既に20年以上が経過し、この間に、コミュニティ・スクール事業も始まり、学校と地域との関係性はある程度構築されているものと推察される。しかしながら、学校が地域に、運動部活動の受け皿となるスポーツ組織の探索を依頼できるほどの関係は構築されていないのではないか。あるいは、資源以外で、学校と地域の関係性の中で、具体的に何が問題なのだろうか、という疑問がわいてくる。
そこで、本研究では、これまでの学校と地域との連携に関する研究について、動向を整理し、今後の研究課題を明らかにする。特に、①地域の定義を確認したうえで、研究の目的、連携内容の分類(教科、特別活動など)を行い、学校と地域の関係を明らかにすること、②連携のアウトカムを整理し、今後の研究課題を明らかにすることを目的とする。そのために「幅広い知見を網羅的に概観(マッピング)することが主な目的」(友利ほか,2020,p.71)とされるスコーピングレビューを採用し、日本語版ガイドライン(友利ほか,2020)にもとづいてこれを行う。対象とする文献は、学校(例えば、学校経営、学校教育、部活動)、生涯学習および地域スポーツ振興の各領域から収集する。発表当日は、結果の詳細について報告する。
そこで、本研究では、これまでの学校と地域との連携に関する研究について、動向を整理し、今後の研究課題を明らかにする。特に、①地域の定義を確認したうえで、研究の目的、連携内容の分類(教科、特別活動など)を行い、学校と地域の関係を明らかにすること、②連携のアウトカムを整理し、今後の研究課題を明らかにすることを目的とする。そのために「幅広い知見を網羅的に概観(マッピング)することが主な目的」(友利ほか,2020,p.71)とされるスコーピングレビューを採用し、日本語版ガイドライン(友利ほか,2020)にもとづいてこれを行う。対象とする文献は、学校(例えば、学校経営、学校教育、部活動)、生涯学習および地域スポーツ振興の各領域から収集する。発表当日は、結果の詳細について報告する。
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