[3a2204-06] アダプテッド・スポーツ科学／口頭発表②

11:20 〜 11:34

[13ア-口-06] パラスポーツ競技団体の協力的関係の志向性

*兒玉 友¹、瀬川 海²、金山 千広² (1. 日本福祉大学、2. 立命館大学)

日本のパラスポーツの競技団体は、同じ競技種目でも障害の種類別に多数の競技団体が併存している。またその団体の多くは組織力の脆弱性が指摘されてきた。近年、我が国ではパラスポーツ競技団体間及び健常者の競技団体等との連携・統合に関する意識醸成を図るための施策が展開されている。しかし、各競技団体がどのような団体との協力的関係を望んでいるのかという観点からの志向性については明らかにされていない。本研究では、組織特性と連携に関する意識レベルから日本国内のパラスポーツ競技団体の協力的関係の志向性を明らかにすることを目的とする。パラスポーツ競技団体（東京2020夏季及び北京2022冬季のパラリンピック競技25団体）を対象に、郵送法による質問紙調査を実施した。14団体より回答を得た（回収率56％）。内容は（1）運営状況（2）事務局体制（3）組織体制（4）収益状況（5）年間計画等（6）協力的関係の現状（7）連携の必要性であった。各団体の意識レベルを把握するために、種目競技団体、障害種別団体、共有の取り組み、JOC加盟団体、地域スポーツ行政、地域指導者協議会、地域の障害者スポーツ管轄行政の7項目にクラスター分析（ウォード法、平方ユークリッド距離）を施し、連携推進型（3団体）と現状維持型（9団体）の2つのクラスターを得た。事務局体制の「事務局スタッフは仕事に誇りを持っている」では、連携促進型が有意に高値を示した。また、年間計画等「理事会は年間計画を作成する際のリーダー的役割を果たしている」と「理事会は強化、普及、発掘等において具体的数値目標を掲げている」では、現状維持型が有意に高値であった。連携の必要性に関する意識レベルが低い現状維持型は、選手育成に関して理事会の関わりが強い様子が示唆された。