[3a402-04] 保健／口頭発表①

14:25 〜 14:39

[10保-口-02] 高等学校の教員における女性特有の健康障害の知識と対応の実態4県の公立校を対象として

*宮地 美帆¹、片岡 千恵²、山崎 朱音³ (1. 筑波大学 人間総合科学学術院、2. 筑波大学　体育系、3. 横浜国立大学　教育学部)

本研究は，学校において生徒の健康の保持増進の役割を中心的に担う学級担任，保健体育教員および養護教諭に着目し，女性特有の健康障害の知識および対応の実態について明らかにすることを目的とした．調査は，４県の男子校を除く347校の全日制の高等学校の各学校3名（学級担任，保健体育教員，養護教諭）計1,041名を対象に無記名自記式の質問紙法を郵送法にて実施した．回収率は22.8%であり，欠損値を除いた有効回答235名（有効回答率99.2％）を分析対象とした．分析において，取得免許状については「保健体育」，「養護教諭」，「その他」に，各教員における取得免許状の教科の授業を「教科指導」，それ以外の授業を「教科外指導」に，それぞれ分類した．その結果，女性特有の健康障害に関する知識の状況については，取得免許状別にみると「養護教諭」，「保健体育」，「その他」の順に高い正答率を示した．学校保健活動のうち保健教育としては，「教科指導」における女性特有の健康障害の取り扱いの割合は保健体育76.9-87.9%，養護教諭0.0-2.6%，その他6.6-13.1%であり，同様に「教科外指導」における割合は教員全体で0.4％であった．保健管理としては，女性特有の健康障害への対応について，健康相談での実施率は「保健体育」9.9-29.7%，「養護教諭」14.3-92.2%，「その他」3.3-29.5%であった．研修に関しては，必要性を感じながらも受講率は高くないことが示された．生徒における女性特有の健康障害について，保健体育教員や養護教諭だけでなく，学校保健活動に携わるすべての教員で予防ならびに対応をしていくことが望ましいことから，現職研修や教員養成の段階においてその学びを保証していくことが求められる．