[2418-23] ポスター⑩

[P-10-4] 地域における糖尿病理学療法の普及と卒後教育の取り組み
―県内講習会の継続的開催と協力体制の構築に向けた実践報告―

*木村 和樹¹ (1. 新潟リハビリテーション大学　理学療法学専攻)

キーワード：

糖尿病対策推進、卒後教育、新規講師

【はじめに、目的】
　近年、糖尿病の重症化予防において理学療法士の役割が注目されている。しかし、2019年時点では、当県において「糖尿病の理学療法」に関する講習会は未開催であり、卒後教育体制の整備や地域ネットワークの構築が課題であった。本報告では、県内における糖尿病理学療法の知識普及および実践力向上を目的として継続してきた講習会の開催実績と、協力体制の変遷を整理し、今後の展望を検討する。
【方法】
　2020年度以降に実施した講習会について、開催形式、受講者数、講師構成、参加地域の内訳を年度ごとに整理した。また、協力員の増加状況やネットワーク形成の進展についても記録した。
【結果】
2020年度：新型コロナウイルス感染症の影響により開催を中止。
2021年度：オンライン形式で初開催。
2022年度：ハイブリッド形式で開催。多職種（新規PT講師1名）が登壇。
2023年度：半日構成でのオンライン講習会を実施。
2024年度：再びハイブリッド形式で開催（新規PT講師2名）。研修会後に足病変に関するアンケートも実施。
2025年1月：士会ホームページにて協力員を募集し、4名から応募。うち2名が講師を希望し、回復期や整形外科分野から講義を担当予定。
2025年度：平日夕方に2回の研修会を企画。
【結論】
　本取り組みにより、理学療法士を対象とした卒後教育の機会を県内外に安定的に提供する体制が構築された。新規講師の登用により、講師層の充実と継続性が高まっている。また、糖尿病対策に携わる理学療法士間のネットワーク整備も着実に進展している。理学療法士が地域における糖尿病対策の中核的な役割を担えるよう体制整備と人材育成を推進していく。
　一方、代謝領域の研修会の受講者数は年々減少傾向にあり、とくに対面形式での参加は開催が困難な状況が続いている。そのため、今後の研修会では、平日開催・短時間・オンライン形式・低価格といった条件設定を意識した企画が求められる。
　今後は、講習会の実施効果や受講者の行動変容に関する実証的な検討も行い、卒後教育の質的・量的評価につなげていく予定である。

倫理的配慮：
　本報告は、個人を特定できる情報を含まない活動報告であり、倫理的問題は生じない内容である。