[1a101-03] 本部企画シンポジウム１／体育・スポーツ・健康科学のなかの共生を考える―応用（領域横断）研究部会の成果と課題の検証―

[本部企画-S1-3] 会員の研究はいかに社会に還元され得るか研究の統合化と社会実装のための学際的な議論の場の創造をめざして

*來田 享子¹ (1. 中京大学)

＜演者略歴＞
中京大学スポーツ科学部教授。博士（体育学）。専門はオリンピック史、スポーツとジェンダー。（一社）日本体育・スポーツ・健康学会会長、日本スポーツとジェンダー学会会長。社会活動として（公財）日本オリンピック委員会理事、（公財）日本陸上競技連盟常務理事、（公財）スペシャルオリンピックス日本理事など。

学会大会がどのような議論の場であれば、会員にとって学術的刺激となり、ひいては個々の研究成果が社会に還元されるものへと昇華されるのだろうか。本報告では、この問いについて会員と共に考えたい。
本学会は2021年にその名称を「（一社）日本体育学会」から「（一社）日本体育・スポーツ・健康学会」に変更した。同時に、現代社会の要請に適合するよう定款第3条の本学会の目的が見直された。これらの改革に取り組みに関連する記録からは、専門領域間の連携協力により研究成果を統合し、社会に還元することが強く意識され、そのための戦略が模索されたことがうかがえる。この模索における挑戦のひとつが、専門領域を超え、応用研究部会に会員が参集し、テーマ毎にシンポジウムや発表を行う形式である。
この形式での開催は、今大会で4年目を迎えるものの、改革の意図が十分に伝わっていないとの声が専門領域や会員から理事会に届けられている。そこで本報告では、理事会における模索の過程をたどり、5つの応用研究部会が置かれた意図を確認する。その上で、現理事会の検討委員会で進めている過去3年間の応用研究部会形式の成果の検証を紹介する。この検証結果を踏まえた同委員会からの冒頭の問いに対する提案を示すことにより、会員の議論を喚起したい。