講演情報
[健康福祉-SB-3]「こどもまんなか社会」のスポーツをどのように支えるか母親調査を手がかりに
*宮本 幸子1 (1. 笹川スポーツ財団)
<演者略歴>
株式会社ベネッセコーポレーション入社後、ベネッセ教育総合研究所、国内教育事業市場リサーチ等を経て、2016年より笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所に所属。2022年より現職。「スポーツライフ・データ」、保護者や小学校の調査研究等を担当。
株式会社ベネッセコーポレーション入社後、ベネッセ教育総合研究所、国内教育事業市場リサーチ等を経て、2016年より笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所に所属。2022年より現職。「スポーツライフ・データ」、保護者や小学校の調査研究等を担当。
笹川スポーツ財団が実施した「小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究」(2017,2022)では、子どものスポーツ活動にあたり母親が家庭内・チーム内においてケアの役割を担う実態や、その役割をめぐる葛藤などを、質問紙調査およびインタビュー調査から明らかにしてきた。調査からは「子どものスポーツ」のはずが保護者の負担や人間関係といった「大人の事情」に苦しむ母親の姿が浮かび上がり、保護者やクラブ関係者から共感の声が届くようになった。
同時に、本研究は常に「子どものために親がサポートするのは当たり前」「親のサポートがあるから活動の費用が抑えられ、多様な家庭の子どもが参加できる」などの指摘や批判を受ける。本部会のテーマである「子どもを誰一人取り残さない」「健やかな成長に寄与するスポーツ活動」と、「『子どものため』を理由に保護者の負担を看過しない」「家庭に過度に依存しないスポーツ活動」とは、どのように両立できるのか。本報告では前提となる調査結果を紹介するとともに、学校や地域社会を含めた子どものスポーツ環境を考える上での論点を提示して議論につなげたいと考えている。
同時に、本研究は常に「子どものために親がサポートするのは当たり前」「親のサポートがあるから活動の費用が抑えられ、多様な家庭の子どもが参加できる」などの指摘や批判を受ける。本部会のテーマである「子どもを誰一人取り残さない」「健やかな成長に寄与するスポーツ活動」と、「『子どものため』を理由に保護者の負担を看過しない」「家庭に過度に依存しないスポーツ活動」とは、どのように両立できるのか。本報告では前提となる調査結果を紹介するとともに、学校や地域社会を含めた子どものスポーツ環境を考える上での論点を提示して議論につなげたいと考えている。
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