[3b201-20] 体育科教育学／ポスター発表

[11教-ポ-02] 小中学校における水難防止教育の実態調査「Water competence」の育成を目指して

*茂原 ひなた¹、鬼澤 陽子²、田井 健太郎² (1. 群馬大学教職大学院、2. 群馬大学)

小学校・中学校学習指導要領解説総則編（2017年）や文部科学省の「第三次学校安全の推進に関する計画」（2022年）において、安全教育の充実が求められている。現在の水難防止教育をみると、水泳授業が多くを担っている。小学校の水泳領域に安全確保につながる運動が加えられ、中学校以降では「水泳の事故防止の心得」が示されており、水中での安全に焦点が当てられている。一方、Stallman(2017)は、水難に合わない、水難で命を落とさないためには、泳力や水中での技能を高めるだけでなく、知識・態度・行動に関する内容も含めた「Water competence」を高めることが重要であると述べている。この「Water competence」について、水難事故を未然に防ぐために重要な15の能力22項目が示されている。そこで本研究では、課題1：「Water competence」に関する能力が学校教育でどのように取り上げられているのかを検討し、課題2：この「Water competence」の能力を評価するためのアンケートを作成・調査をすることで、児童生徒が自らの安全を確保するための実態調査を行うことを目的とした。課題1では、「Water competence」に関する各能力の内容を、関連すると思われる教科の学習指導要領解説及び各教科の教科書と照らし合わせて検討した。その結果、13/22項目において関連する記載が見られ、6/22項目は学校教育で実施されている(または実施可能)と判断し、3/22項目は学校教育の中では実施困難と判断した。そして、課題2では、「Water competence」22項目に対応する質問項目を作成し、４件法によるアンケート（google formでの回答）を作成した。そして、中学校1年生を対象にアンケート調査を実施しした。この結果を分析し、現在の水難防止教育の効果と課題を明らかにした。