講演情報
[P-8-2]糖尿病足病変患者の血管外科回診参加前後での在院日数の変化
*仲村 麻里1、高橋 秀明1、江間 稔樹1、増田 光浩1、髙橋 唯1、寺本 一輝1、栗田 郁弥1 (1. すずかけセントラル病院 診療技術部 リハビリテーション科)
キーワード:
在院日数、血管外科回診、足病変
【はじめに】
糖尿病足病変患者は、断端の治癒が遷延しやすく、再切断のリスクも高い。また、透析導入されている場合は、周径も変化しやすく義足作成が遅れやすいとされている。その為、切断患者は、廃用症候群の進行や歩行獲得の遅延が生じ、ADLやQOLが低下する。糖尿病足病変では、創傷治癒には局所安静と免荷が必要とされ、理学療法では、Off-loadingの関わりが重要とされている。したがって、糖尿病足病変患者が切断に至らないよう、様々な予防的介入が必要となる。A病院では、糖尿病足病変患者の高齢化により創治癒が遷延しやすく入院期間が長期化している。その為、定期的な研修、血管外科回診への理学療法士の参加、退院時の指導を他職種と連携し予防的介入を開始した。
【方法】
研究デザインは、後向きコホート研究,対象は、糖尿病足病変、切断にて入院となった患者とした。血管外科回診は、医師、WOC看護師、病棟看護師、理学療法士にて月2回の頻度にて、創傷の状態確認と安静度の確認を実施するものである。今回、回診参加前(2022/1/1~2022/12/31)、回診参加後(2023/1/1~2023/12/31)の期間入院していた患者で在院日数を比較した。
【結果】
回診参加前は、患者数38名、平均在院日数101±93日,回診参加後は、患者数33名、平均在院日数78±56日であった。また、180日以上の入院患者数は、回診参加前6名、回診参加後は1名であった。平均在院日数については、群間比較で統計学的な有意差はなかった。
【結論】
今回、血管外科回診にて、主治医や看護師との情報共有にて適切な免荷や指導を行うことや退院に向けた調整が出来たことにより、平均在院日数では短縮を認めたと考える。また、在院日数が長期化している患者数も減少したと考える。平均在院日数で有意差がない理由は、標準偏差が大きいためである。
糖尿病足病変患者は、様々な合併症や既往歴があり、重症度も異なる。今回は、重症度を把握することは出来なかったため、重症度によって在院日数は異なっていたと考えられる。今後は、重症度を含めた在院日数を把握していきたい。
倫理的配慮:
本研究は、ヘルシンキ宣言に基づき、当院倫理委員会の承認を得て実施した。また、個人情報保護には十分配慮し、氏名や住所などの個人情報が特定されないよう配慮した。
糖尿病足病変患者は、断端の治癒が遷延しやすく、再切断のリスクも高い。また、透析導入されている場合は、周径も変化しやすく義足作成が遅れやすいとされている。その為、切断患者は、廃用症候群の進行や歩行獲得の遅延が生じ、ADLやQOLが低下する。糖尿病足病変では、創傷治癒には局所安静と免荷が必要とされ、理学療法では、Off-loadingの関わりが重要とされている。したがって、糖尿病足病変患者が切断に至らないよう、様々な予防的介入が必要となる。A病院では、糖尿病足病変患者の高齢化により創治癒が遷延しやすく入院期間が長期化している。その為、定期的な研修、血管外科回診への理学療法士の参加、退院時の指導を他職種と連携し予防的介入を開始した。
【方法】
研究デザインは、後向きコホート研究,対象は、糖尿病足病変、切断にて入院となった患者とした。血管外科回診は、医師、WOC看護師、病棟看護師、理学療法士にて月2回の頻度にて、創傷の状態確認と安静度の確認を実施するものである。今回、回診参加前(2022/1/1~2022/12/31)、回診参加後(2023/1/1~2023/12/31)の期間入院していた患者で在院日数を比較した。
【結果】
回診参加前は、患者数38名、平均在院日数101±93日,回診参加後は、患者数33名、平均在院日数78±56日であった。また、180日以上の入院患者数は、回診参加前6名、回診参加後は1名であった。平均在院日数については、群間比較で統計学的な有意差はなかった。
【結論】
今回、血管外科回診にて、主治医や看護師との情報共有にて適切な免荷や指導を行うことや退院に向けた調整が出来たことにより、平均在院日数では短縮を認めたと考える。また、在院日数が長期化している患者数も減少したと考える。平均在院日数で有意差がない理由は、標準偏差が大きいためである。
糖尿病足病変患者は、様々な合併症や既往歴があり、重症度も異なる。今回は、重症度を把握することは出来なかったため、重症度によって在院日数は異なっていたと考えられる。今後は、重症度を含めた在院日数を把握していきたい。
倫理的配慮:
本研究は、ヘルシンキ宣言に基づき、当院倫理委員会の承認を得て実施した。また、個人情報保護には十分配慮し、氏名や住所などの個人情報が特定されないよう配慮した。
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